代理店任せの運用から脱却した「構造改革」アプローチ。 株式会社エクストリーム様

株式会社エクストリーム様は、東証に上場するテクノロジー企業です。自社ゲーム開発を起点としながら、ゲーム会社向け受託開発・SES・機関システム開発と事業を多角化されています。ドン・キホーテ「majica」アプリの裏側の開発も手がけるなど、テクノロジー領域での幅広い実績を持っています。Coalitionが伴走しているのは、ゲーム業界特有の人脈を活かしたフリーランスエンジニア・クリエイター向けのマッチング事業（デジタル人材事業）です。

デジタル人材事業は、投下している広告費用に対して月間の決定数が低く留まっており、構造的な改善が必要な状態でした。ゲーム会社との直接リレーションという他社にない競争優位性を持ちながら、それが事業成果に繋がっていませんでした。

課題を大きく4つに整理しました。

中長期でエクストリーム様がどの市場領域に尖るべきかを再定義。それに基づいて見せ方・訴求の方向性を統一しました。

リスティング広告・メタ広告・Indeed・求人ボックス・アフィリエイトなど複数チャネルをKPI設計から事業計画レベルで再評価・再配分。特にIndeedは中間代理店経由から直接運用体制に切り替えることで、Indeed経由CPAを約1/3まで圧縮しました。

集客→仮取り→面談実施→決定という採用ファネル全体のKPIを設計し、各段階のボトルネックを可視化。マーケで集めた候補者を事業の利益に変えるところまで落とし込みました。

B2BチームとB2Cチームの情報連携フローをASIS/TOBEで可視化し、現場ヒアリングを通じた細かな運用改善を積み重ねました。

広告運用だけでなく、PL構造・組織連携・戦略レイヤーまで踏み込んだことが黒字化への近道でした。CPAやCVRだけでなく面談実施率・決定率・PL構造までKPI設計に組み込み、広告チーム・営業チーム・経営層が同じ数字で議論できる構造を作りました。

事業グロースという文脈で必要なソリューションを領域横断で提供できる体制が、3年の継続関係に繋がっています。

佐藤社長との対話を通じて事業の根っこの課題を共有しながら進められたことが施策の精度を高め、技術的な支援を超えたビジネス全体への伴走という信頼関係の構築に繋がっています。